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2020年4月 6日 (月)

新型コロナの虚像はマスコミと東京都知事のデマよって作られた?

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前回の記事よりの続き)

志村けんさんは高度成長期に突如として現れた、昭和を代表する偉大な大スターでした。ドリフターズ結成時からではなく途中から参画し、あっという間にトップメンバーに上り詰めました。ですから志村さんの入院から急すぎる死にショックを受けた、昭和生まれの方は少なくないでしょう。。。。。

今回の志村さんがお亡くなりなられるまでのことを、2020/04/02付けマイクロソフト記事(女性セブン(小学館系列)2020年4月16日号よりの出典)は下記のように報じています。

「重症化のスピードが異様に速く、たった数時間で、それまで話ができていた患者が、どんどん酸素が足りなくなり、「人工呼吸器」が必要だと思ったら、すでに「人工心肺装置」をつけないと助からない状況に陥っている。それが目の前で一気に起こるので、ものすごく怖い──。そう語ったのは、感染者の治療に最前線で当たっている国際感染症センターの大曲貴夫センター長だ(3月25日の都庁会見)

本来であればこの記事には、大曲貴夫センター長さんの発言内容は必要がない。すなわち、明らかに意図的に、志村けんさんがお亡くなりになるまでの状況とを結び付けてけています。まるで持病/基礎疾患がない志村けんさんが、あっという間にお亡くなりになられたという表現です。

またの2020年3月30日10時13分付け日刊スポーツニュース(朝日新聞系列)では、「志村けんさん死去 コロナ肺炎 70歳 持病なし」と報道しています。

しかし実際には志村けんさんは肝臓障害等の、さまざまな疾病でお悩みでした。主原因は過度な飲酒を伴う夜遊びとされています。その証拠として2018年10月16日付けの琉球新報の記事には、その詳細が紹介されています。掲載されている志村さんの表情をご覧になれば、すでにすっかりやつれ切った表情です。

またスポーツニッポン(毎日新聞系列)3月26日5時58分付けの記事では、「志村けん「重症化」の背景 休肝日なく朝まで酒を飲んで仕事 4年前禁煙するまで1日60本以上のタバコ」と題され、志村さんの度を越した夜遊び好きが紹介されています。

明らかに何らかの目的のための、マスコミや一部の政治家(東京都知事)による、意図的な情報操作が始まっています。最初の2つの記事だけを読めば、新型コロナウィルスは健康体でも一気に身体を蝕むような、逃げ場のない恐ろしいウィルスと聞こえます。この後小池百合子東京都知事は、「最後に悲しみとコロナウイルスの危険性をしっかり届けてくれた。」とインタビューに答え、一気に国民の恐怖心はピークに達したようでした。

しかし後の2つの記事を読めば、新型コロナウィルスに対する恐怖心よりも、だれも志村さんの無茶な行動を制止することができなかったのだろうかといった、非常に残念な気持ちになってきます。また小池百合子都知事の「悲しみ」については異論はありませんが、「コロナウィルの危険性」は誤りでしょう。「お医者さんのいいつけをまもるべきだった。」「睡眠はやはり健康に必要」となるべきはずです。

このようなフェイクニュースや誤ったメッセージを流して必要以上の恐怖をあおれば、当然ながら行き過ぎた「不謹慎狩り」を勢いづかせることとなります。人の死について偽りを書いてまでも政争の具として利用すること自体が、「不謹慎」ではないでしょうか! 志村けんさんのご冥福を、心よりお祈りしたいと思います。

もうひとつ大事な点は、戦前・戦中にあれだけの大罪を犯した朝日新聞社は、まったく反省していないということです。お金儲けをしたいがために、国民の戦意を煽るような好戦的な内容を新聞に書きまくりました。その結果国民の戦意高揚が頂点に達し、日本の当時の指導者が押し切られてしまい開戦に至りました。そして開戦後は当時の政府と結託してフェイクニュースを流しまくり、多くの国民や世界の人々の尊い命を奪いました。

敗戦後の極東国際軍事裁判では当時の主だった指導者が絞首刑に処せられましたが、本来であれば朝日新聞社が真っ先に処分を受けるべきとの意見も多かったと聞きます。またもや同じ過ちを犯している! 不謹慎どころのお話ではないでしょう。

憲法には第21条の「知る権利」として保証されているだけで明確に規定されていないものの、報道機関/マスコミは立法・司法・行政の三権に次ぐ第4の権力として、国民の安全と健全な国家の存続に不可欠とされています。女性セブンのような低俗な雑誌を発刊するような出版社は別として、大手新聞社が第二次大戦以来このようなデマを流すような状況に至っては、もはや実質的に非常事態に陥っているといっても過言ではないでしょう。

このデマがきっかけとなり、ヘイトスピーチ/ヘイトクライムはるかにとおりこした、「中国人皆殺し」といった殺人教唆までに発展しています。もしもまた尊い人命が失われるという事態に至った場合は、同新聞社の責任が問われるべきでしょう。(→ 次の記事

 

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