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2020年5月20日 (水)

肥満・高血圧・糖尿病等の生活習慣病が新型コロナ関連死の原因? コロナ太りを防ぐ適度な運動やダイエットは感染防止に効果的?

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コロナ第二波・第三波の到来に関する前回の記事 よりの続き)

米国の新型コロナ死者、基本的な健康状態が関連か アザー厚生長官 

アザー米厚生長官は17日、新型コロナウイルス感染による米国内の死者数が9万人に迫る現状について、国民の基本的な健康状態が関係しているとの見方を示し、特に黒人層のリスクが高くなっていると指摘した。アザー氏はCNNとのインタビューで米国民の多様性に言及し、基本的な健康状態に格差があるのは問題だと指摘した。これに対して司会者が、米国で死者が多いのは他国に比べて国民が不健康だからという意味かと質問すると、アザー氏は「そういう意味ではない」と主張。一方で、肥満や高血圧、糖尿病など、あらゆる病気のリスクを高めるような「併存症」が一部の層に偏っていると強調した。 

2020年5月18日付けCNNニュース ) 

我々国民にとってイチバン欲しい情報は、このニュースのような内容だと思います。日本ではこういった有益な情報を報じることなく、逆にデマさえ新聞社は流します。 

実際にはシリアスな肝臓疾患をお持ちであった志村けんさんの死に関して朝日新聞系列のスポーツ紙は「志村けんさんには持病なかった」とし、東京都知事は「新型コロナウイルスの恐ろしさを届けてくれた」と誤ったメッセージを発しました。今回のコロナでお亡くなりになった他の有名人として岡江久美子さんがおられますが、やはり乳がんや心臓疾患の持病があったとされています。

今回の新型コロナウイルス感染拡大防止に関する国の方針、すなわち緊急事態宣言がまだ発令中の都道府県での自粛や、やや疑問の多い「新しい生活様式」にはもちろん従うべきでしょうが、これがすべてではないと私は思います。これらの政策は「感染の先送り」でしかない可能性が高いからです。新型コロナウイルスから逃げ回っていても、何も解決しないと思います。このニュースはまさに、このことを示しているのではないでしょうか。

20世紀の終盤に「成人病」という言葉は「生活習慣病」に改められましたが、肥満症や高血圧症や高コレステロール血症などに陥ると、いまだに「成人病」だと思っている方が少なくありません。薬で治せばよいと、信じて疑わないのです。しかし実際には、性飼う習慣病を唯一改善・治癒する方法は、食事等の生活を見直すしかないわけです。改善されないのは、ご本人の努力が足りないことが起因する可能性が高いということです。

経済協力開発機構(OECD)が2017年5月31日に発表した国別肥満率のデータによれば、米国(アメリカ合衆国)は38.2%、ヨーロッパ各国のほとんどが概ね20%超え、韓国は5.3%、日本は3.7%です。男性より女性のほうが、肥満の傾向があるとされています。韓国は人口あたりに対する新型コロナ関連死者数の少なさでは、先進国と新興国のなかでは今や日本を抜いてトップクラスです。モバイル情報を駆使してコロナ封じ込めに成功したとよく評されていますが、原因はそれだけではないと思います。感染者は電車での移動もあったわけですから、それなりにコロナウイルスを拡散しているはずです。

韓国の工場の社員食堂やショッピングセンターのフードコートへ行ってみると、とにかく韓国の方々は男女ともよく食べます。大雑把な言い方になりますが、平均的日本人の1.5~2倍程度でしょうか・・・。しかも質も高く、日本の食事が粗末に見えてくるほどです。その割には街中では、とくに若い女性は太った方をあまり見かけません。とにかくエネルギッシュで、男女ともに声がたいへん大きいです。冬ソナのチュンサンとユジンのような物静かな会話は、一般出来ではないでしょう。

別の記事にて述べましたが、韓国は日本の食用海藻文化を取り入れて、日本と同じくヨウ素(ヨード)摂取がしっかりできているたった2つの国です。(ユニセフ発表による) 韓国国内で時折クラスター発生していることから、それなりにコロナウイルスは活動しているはずです。韓国では自粛も解いてほぼ平常に戻していることから、日本の全国的な緊急事態宣言解除後の、模範的なモデルとなるでしょう。

日本の場合はマスコミや一部の首長のデマや誤ったメッセージにより、新型コロナウイルスに対する過剰な恐怖心が国民に植え付けられ、ロックダウンを含む封鎖政策を望む世論に傾いた結果、緊急事態宣言発令に至りました。韓国ではそのようなことがあったとは聞いておらず、政府は冷静な対策をとったようです。それが日本と韓国の政策の、大きな違いでしょう。最後になりますが、冒頭の記事は生活習慣病等の疾病に陥っていなければ、新型肺炎の重篤化や死亡の可能性が低いことを示唆していることに、他ならないでしょう。( 東京高検検事長賭け麻雀事件に関する次の記事 へ)

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