子宮頸がんの予防効果が立証されて、予防接種と副反応の因果関係がないから厚生労働省が子宮頸がんワクチン積極的勧奨の再開を検討中？: おうちエステ/ホームエステ＆エステ業務用タラソテラピー　アルガ・アイ

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2021年10月 4日 (月)

子宮頸がんの予防効果が立証されて、予防接種と副反応の因果関係がないから厚生労働省が子宮頸がんワクチン積極的勧奨の再開を検討中？

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子宮頸がんワクチン接種、積極的勧奨再開へ厚労省部会が容認

国が積極的な接種呼びかけを中止している子宮頸（けい）がんワクチンについて、副反応を議論する厚生労働省の専門部会は１日、積極的勧奨の再開を認める方向で合意した。今後、再開時の具体策を協議して最終決定する。部会は厚労省に対し、接種者の増加を見据えて接種後の症状を診療する協力医療機関への支援強化を検討するよう求めた。

この日の部会では、海外の大規模調査で近年、子宮頸がんの予防効果が示されたことが報告された。ワクチンと接種後に生じる症状の関連性について、国内外の調査で科学的根拠が認められていないとした。一方で、症状に苦しむ人への相談窓口が設置され、医療的な支援や救済が行われているとした。

ワクチンは子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を防ぐ。国は平成２５年４月に小学６年から高校１年の女子を対象に計３回の定期接種とした。ただ、接種後に体の痛みやしびれなどの症状を訴える人が相次ぎ、２カ月後に個別の案内を送る積極的な勧奨を中止した。

積極的勧奨の中止後は接種数が低迷していたが、実施主体の市町村がリーフレットなどを個別送付して情報提供を推進。接種は増加傾向にあるという。

これに対し、ＨＰＶワクチン薬害訴訟全国原告団・弁護団は１日、東京都内で会見し、原告の２０代女性がオンラインで「接種から９年経つが、治療法もない。新たな被害者が出てしまう」と訴えた。（2021年10月1日付けMSNニュース）

厚生労働省による子宮頸がんワクチンの積極的勧奨は2013年4月に始まり、開始直後より全国で副作用/副反応事故が多発して、わずか２ヶ月で積極的勧奨の中止に至りました。このことは厚生労働省のホームページに、大きく記述されています。下記がその、重要ポイントといえるでしょう。　　

① 子宮頸がんの重要原因ウイルスであるヒトパピローマウイルス（HPV）に感染しても、多くは自然に排出される。

② 子宮頸がんワクチンに予防効果があることは、科学的に実証されていない。

③ 重度な副反応がでることがある。

しかし積極的勧奨中止後も、いわゆる「ワクチン族議員」によって再開が模索されていました。そして新型コロナワクチン接種が盛んとなったこの時期に、積極的勧奨の再開の可能性が大きくなってきたようです。

しかし果たして、ワクチン接種後の副反応との因果関係が証明されていないというだけで、安全性が担保されたわけではありません。たとえば子宮頸がんワクチンの添加物であるポリソルベート80、これはアストラゼネカ社製の新型コロナワクチンにも含まれていて、ファイザー社および武田/モデルナ社製新型コロナワクチンの添加物であるポリエチレングリコールの類似物質ですが、子宮損傷リスクの危険性はまったく払拭されていません。この件に関しては、弊社公式サイト内の「アルガ・アイ流新型コロナ論第８部」第９章および第10章に、詳細を記述しております。

子宮頸がんワクチンのイチバン恐いところは、接種前まではまったく健康で活発な女の子が、摂取後にひとりでは身動きがとれなくなってしまうような、重篤な副反応がでてしまうことです。今般のニュースの内容からすれは、このような症状はまったくの偶然であったと片づけてしまうことになるわけです。また接種された女性が、将来早死にをするといった、危険性もはらんでいます。厚生労働省はいかなる外的圧力にも屈することなく、子宮頸がんワクチンの積極的勧奨の再開の可否を、慎重に議論して頂きたいと願います。